| 最終更新日 2015/03/25  
      港北区子育て応援メールマガジン ココめ〜る 登録
        妊娠中の方から小学校に入る前のお子さんの年齢に合わせて港北区内を中心に子育て情報をメールで届けます。これまで港北区役所からメルマガ”ココめ〜る”は配信されていましたが、2013年3月からどろっぷからの配信にかわりました。配信登録はこちらの画面からお願いします。
 
 ★「ココめ〜る」とは?
 インターネットや携帯の電子メールアドレスを持つ方で、ご希望の方に子育てに関する情報を定期的に配信するサービスです。
 
 ★どんな内容なの?
 地域の子育て応援情報、関係機関からの情報、区役所からのお知らせなど、子育てに関する様々な情報をお届けします。
 テキストのみの情報ですので、画像や図表はお送りできません。また、日本語情報のみとなります。
 
 ★誰が利用できるの?
 インターネットや携帯の電子メールアドレスを持つ方で、ご希望の方ならばどなたでもご利用いただけます。
 
 ★利用料はかかるの?
 登録料・サービス利用料は無料です。ただし、登録・利用に必要な通信料金などの費用は利用者の負担となります。
 
 
      
      ★「ココめ〜る」の配信登録
      
      1.こちらの登録画面からお子さんの年齢に該当するところを選択してください。
 年齢区分は、
 (1)0歳〜1歳(2014年4月2日〜2016年4月1日生まれ)
 (2)2歳〜4歳(2011年4月2日〜2014年4月1日生まれ)
 (3)5歳〜6歳(2009年4月2日〜2011年4月1日生まれ)
 (4)妊娠中の方
 となっています。
 (※2015年度(平成27年度)の表記をしています。
 2015年3月31日をもって、2008年4月2日〜2009年4月1日生まれのお子さんは配信停止になります)
 またはこのアドレスcocoml.101tmpあっとまーくfofa.jpに空メールをおくってください。(あっとまーくを@にうちかえてください)
 
 3.複数のメールを希望の方は、一括登録はできませんので、お手数ですが、それぞれの年齢域区分にお申し込みください。
 
 4.登録の前に、ご利用にあたっての注意事項をお読みください。
 ★登録してもメールが届かないときについて現在どろっぷ側サーバーで調査を行い、なりすましメール着信拒否設定などへの対応を行っておりますが、大変お手数ですが今一度、お手元の携帯電話で、
 【受信許可アドレスリストにkohoku-drop.com追加する】という設定についてご確認をお願いいたします。
 
 参考として、各キャリア毎の迷惑メールフィルタ設定の参照ページをお伝えします。
 ▼docomo
 http://www.nttdocomo.co.jp/info/spam_mail/measure/domain/index.html
 
 ▼au
 http://www.au.kddi.com/service/email/support/meiwaku/email_boshi/filter/atesaki_shitei/index.html
 
 ▼Softbank
 http://mb.softbank.jp/mb/support/antispam/settings/indivisual/
 
 ▼その他(PCなど)
 メール受信用ソフト等での受信許可設定(迷惑メールラベルの解除など)が必要となる場合が有ります。
 
 ★どろっぷからのココめ〜る」配信停止1.こちらの登録解除画面から配信を停止するアドレスを入力してください。
 ※いったん登録解除されますと、複数配信登録をしている場合でも全ての配信が解除
 されてしまいます。複数配信登録をされている方で登録を残したい年齢区分がある方は
 改めて配信登録をお願いいたします。
 ★ご利用にあたっての注意事項電子メールを利用する環境については、こちらでは用意出来ません。
 また接続に必要な設備・費用等についてはご利用する方の負担になります。
 迷惑メール対策などでドメインの指定受信・受信許可の設定が必要な場合は、次の2つのドメインを受信許可指定してください。
 kohoku-drop.com
 fofa.jp
 
 ★配信の際の不都合等につきましては、
 from_cocomailアットマークkohoku-drop.comまでお問合せください。
 (アットマークは@に打ちかえてください)
 許可なしに記事のWEBへの引用・転載又は商用での再配信等することについては禁止します。
 どうかご了承ください。
 メールマガジンを受信するか否か、制度を利用するか否か、催しに参加するか否か等は、各読者の皆様の自由な判断にお任せしております。
 従って、本サービスを介して得た情報により、発生あるいは誘発された損害、情報の利用により得た成果についての責任は負えません。
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